電子レンジを処分する5つの方法を詳しく解説！

2022/05/02 不用品回収

使わない電子レンジを処分する際、不燃ごみと粗大ごみのどちらで出せばよいか悩まれる方も多いはずです。
また、現在お住まいの自治体によっては、処分するための費用が発生する場合があるため注意が必要です。
ただし、再利用可能なものであれば、処分せずに売却して収入を得ることも可能です。
今回は、そういった悩みを解決するため、電子レンジを処分する5つの方法をご紹介します。
その方法とは下記の通りです。

①「自治体」で不燃ごみ・粗大ごみとして処分する
②「家電量販店」で引取・買取を依頼する
③「リサイクルショップ」で売却する
④「フリマアプリ」で売却する
⑤「不用品回収業者」に依頼する

電子レンジの処分を検討している方は、以下で詳しく解説しますのでぜひ参考にしてください。

電子レンジは小型家電リサイクル法で定められた電化製品

電化製品には、法律で処分方法が決められているものがあります。
例えば「家電リサイクル法」で定められた「エアコン」「冷蔵庫」「テレビ」「洗濯機」は通常のごみと処分方法が異なります。
電子レンジは「小型家電リサイクル法」の対象家電です（※）。
小型家電リサイクル法とは、家電に含まれている有用な金属を再利用するための法律です。
自治体や認定事業者、家電量販店など、場所によっては無償で回収しているケースもあります。
※自治体によっては対象外の場合もあります。

①自治体で不燃ゴミ・粗大ゴミとして処分する

電子レンジの処分方法は自治体によって異なります。
地域によっては、燃えないごみの袋に入るものであれば不燃ごみとして処分することが可能なケースもあります。
また、本体は粗大ごみ、付属品は不燃ごみと細かく分けている自治体もあるため、捨てる前に確認が必要です。
自治体の方針に沿った方法で処分しましょう。
指定外の場所に捨てた場合、不法投棄とみなされて罰則を受けることもあります。

主要5都市の処分対応

自治体の代表的な例として、主要5都市（札幌市・世田谷区・名古屋市・大阪市・福岡市）の処分対応を以下の表でご紹介します。

	処分分類	処分費用（引取）	処分費用（持ち込み）	持込受入曜日
札幌市	指定ごみ袋に入れば不燃ごみ入らなければ粗大ごみ	500円	200円（10kgまで）	月曜日から土曜日（祝日を含む）
世田谷区	粗大ごみ	800円	400円（収集額の半額）	土曜日・日曜日
名古屋市	粗大ごみ	500円（20kg以下） 1,000円（20kg以上）	200円（10kgまで）	月曜日から金曜日（祝日を含む）
大阪市	粗大ごみ	400円	90円（10kgまで）	火曜日から金曜日まで（祝日・年末年始除く）
福岡市	指定ごみ袋に入れば不燃ごみ入らなければ粗大ごみ	500円	140円（10kgまで）	月曜日から土曜日

※2022年4月現在
※各自治体公式ホームページより

自治体によっては、都市固有のリサイクルサービスを実施している所もあります。
札幌市では、電子レンジを含む小型家電を無料で回収するボックスを、市内数か所に設けています。
世田谷市では、リユース促進のための実証実験を2023年3月末まで実施中です。事前予約をして持ち込みスポットに回収して欲しい商品を持ち込み、再利用が可能だと判断されれば無償で引き取ってもらえます。

粗大ゴミ回収の具体的な方法

電子レンジを粗大ごみとして回収を依頼する場合、処理券を購入したり、自治体にごみの回収について問い合わせたりする必要があります。
以下は、自治体への回収依頼をする際の流れを表したものです。

①自治体で粗大ごみを受け付けるセンターに電子レンジの回収を依頼する
②ごみ処理施設で確認した金額分の処理券を、スーパーやコンビニなどの販売店で購入する
③粗大ごみの処理券を電子レンジの見える部分に貼る
④依頼した回収日に指定の場所へ電子レンジを置く

なお、年末年始や新年度などの引越しシーズンは申し込みが殺到するため、予約が取りづらくなります。

粗大ゴミの持ち込み方法

車の運転ができるのであれば、自分でごみ処理施設へ持ち込むことも選択肢のひとつです。
自分で持ち込めば、電子レンジの回収を依頼するよりも費用が抑えられます。
多くの自治体では、ごみを複数持ち込んでも規程の重さ以下であれば、金額は変わりません。
電子レンジの他にも処分したい粗大ごみがあれば、まとめて持ち込む方がお得です。

以下は、処理施設に持ち込むまでの流れを表したものです。

①担当地区の処理施設に予約
②当日焼却工場へごみを持ち込み
③持ち込み時に料金を支払う

車検証が必要な自治体もあるため、あらかじめ確認することをおすすめします。

②家電量販店で引取・買取を依頼する

自治体に処分を依頼する他に、家電量販店に依頼する方法もあります。
買い替えで処分を依頼した場合、無料で引き取りに応じる、店舗によっては下取りに応じるところもあります。
新品を購入する前に確認しておきましょう。
買い替えと同時に処分できるため、余計な手間がかかりません。

家電量販店ごとの引取対応と引き取り条件

店舗によって、引き取れる商品には条件があります。
現在、引取を実施している大手家電量販店5社の引取方法と条件を、以下の表で比較しています。

ヤマダ電機	引取方法	店舗に持ち込めばいつでも回収依頼が可能
	引取費用	1,100円
	引取条件・備考	・自宅引取を希望する場合は料金が異なる・指定された段ボールでまとめて出す場合は1箱1,650円
ケーズデンキ	引取方法	店舗に持ち込めばいつでも回収依頼が可能
	引取費用	2,200円
	引取条件・備考	・自宅引取を希望する場合は追加料金が発生する・業務用商品は対象外
エディオン	引取方法	店舗に持ち込めばいつでも回収依頼が可能
	引取費用	550円
	引取条件・備考	・縦横高さの合計が120cm以下・重さが10kg以下・一人で持ち運び可能なもの・フランチャイズ店舗での引き取りは不可
ビックカメラ	引取方法	①利用券を購入 ②オンラインで手続き ③段ボールに入れて自宅から配送
	引取費用	1,958円（段ボール1箱）
	引取条件・備考	・縦横高さの合計が160cm以下・重さが30kg以下・業務用商品は対象外・買い替えであれば無料下取り（店舗限定）
ヨドバシカメラ	引取方法	店舗に持ち込めばいつでも回収依頼が可能
	引取費用	2,200円
	引取条件	・縦横高さの合計が240cm以下・重さが20kg以下・段ボールでまとめて出す場合は1箱1,950円（縦横高さの合計が160cm以下）

※2022年4月現在
※各社公式ホームページより

家電量販店ごとの買取対応

現在、買取を実施している大手家電量販店はヤマダ電機だけです。
オンライン上で買取事前査定サービスを依頼できます。査定後、店頭での買取をしてもらえます。

③リサイクルショップで売却する

電子レンジを売却しようと考えているならば、リサイクルショップを利用する方法があります。
買取金額の幅が広いため、複数の業者に査定依頼することがおすすめです。
査定方法は以下が一般的です。

店舗への持ち込み
自宅まで業者が来る出張
梱包して発送する宅配

ただし、故障していたり、製造年が古かったりするものは買取してもらえない可能性があります。

④フリマアプリで売却する

業者や自治体を利用せず、自分でフリマアプリを使って電子レンジを売却する方法もあります。
値段を自分で設定できるため、業者を使うよりも高く売ることが可能です。
商品状態が良く、有名メーカーの商品であれば、1万円以上で取引が成立しているケースもあります。
ただし、梱包や発送は自己負担です。
メルカリ便では、縦横高さの長さが160cm以下で25kg以下であれば1,600円で配送可能です。
さらに、販売から売買時のトラブルまで自分で対応する必要があります。

⑤不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者に電子レンジの回収を依頼すれば、不用品の搬出から回収後のリサイクルまでを全て対応してもらえます。
対応が早い業者であれば、当日や翌日に回収を依頼することも可能です。
また、買取を実施している場合もありますので、問い合わせ時に確認するとよいでしょう。
ただし、なかには高額な手数料を請求する業者や、回収物を不法投棄する業者もいるため、依頼先は注意して選ぶ必要があります。

ケース別！電子レンジを処分するおすすめの方法

処分方法にはそれぞれの特徴があり、自分に合った方法で処分することが望まれます。
この章では、ニーズに即した電子レンジのおすすめ処分方法をご提案します。

早く処分したい場合

早く処分したいのであれば、以下の方法がおすすめです。

自治体で回収
不用品回収業者
リサイクルショップ

不用品回収業者であれば、早ければ当日や翌日でも対応可能です。
自治体も1週間以内には回収してもらえます。
ただし、自治体に依頼する場合は、繁忙期を避けた方が賢明です。
場合によっては、2週間以上待たされるケースもあります。

手軽に処分したい場合

手軽に処分したいならば、以下の方法がおすすめです。

不用品回収業者
リサイクルショップ

自宅回収サービスを利用すれば、電話一本で業者が回収に来るため、手間がかかりません。
単品での回収であれば少々割高になる可能性もありますが、業者によっては大量の不用品があると料金がお得になるサービスがあります。

安く処分したい場合

安く処分したいならば、以下の方法がおすすめです。

不用品回収業者
家電量販店
自治体で回収

不用品回収業者には買取サービスを実施しているところもあります。
買取可能な他の不用品と合わせて出すことで、回収費用を抑えることが可能です。
買い替えを検討しているなら、無料回収や下取りサービスを実施している家電量販店を探すことも手段のひとつです。
住んでいる自治体が無料回収ボックスを用意しているならば、無料で処分できます。